都市と地方のはざま

地方から政策立案の素材になるようなアイデアや新たに発見したことををシェアします。発展的なコメントは大歓迎です。

中国に赴任して思ったこと

目に見えない部分が大きい気がする

 中国に暮らしてみて、あまりディープなスポットにはまだいけていないです。都市化された部分しか見ていないので、衛生的な環境を除けば、表面的には先進国に近い錯覚を覚えます。

 でも、感覚的になんですが、不都合な存在は隠されている気がします。中国といえば、コピー商品。百貨店には流石に売られていないにせよ、地下街にもあまりみません。確かに値段は安いけど、どこかもブランドを語ったような商品は少ない気がします。

 そんなはずはない。やっぱりルールを犯してでも儲けたいという欲望があるはず。安い衣服だとか、携帯のカバーだとか、どこも似通った商品しか売られていなくて、本当に市場があるのかなあと勘ぐってしまいます。ちなみに、エロ系も全くありません。不思議だなあ。

スローガンがやたらに目がつく

 共産党の打ち出している政策なんだろうけど、1分間に5回ぐらいは目に入ります。自動販売機にもスローガンが入っている徹底ぶり。14億人をまとめるのに、共産党はとても苦労しているようです。

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自動販売機にもスローガン

 また、こちらでは地下鉄に乗るにも保安検査があります。年間20万件以上も暴動が起きている場所なんだなあと改めて実感します。

 

夢は東京にマンションを買うこと

 日本語が話せる現地の方とお話しする機会がありました。とても気さくな方で、日本に住んでいた経験もありおそらく中国人の中では少数派の親日家。初めて地元の人がいくようなお店で食事をしましたが、周囲からは「おい、日本人だ」とジロジロと警戒する様子が感じ取れました。ともあれ、中国では日本にマンションを買うことがステータスになっているみたいです。

 

容易に這い上がれない格差がある

 驚いたことに物乞いをまだ一人しかみていません。貧困層は確実に存在するはずなのに、表面化していません。都市化の一貫で、清掃員がやたらと目につきますが、給料は少ないながらも雇用が生まれて、そこに吸収されているのかなあと思ったりもします。ただ、路地を入ってみるとスラムもあります。

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都市の中にあるスラム

 中国では、都市戸籍保持者と農村戸籍保持者とでは社会保障制度が異なると以前聞いた覚えがあります。ここに住んでいる人たちは農村から出てきた出稼ぎ労働者なのでしょうね。目を凝らして観察してみると制度的にも格差が拡大しているようです。

公務員の能力にも大きな開きがある

 日本でいう都道府県レベルの職員と末端の職員ではまるでレベルが違います。こちとら、結構な気合いを入れてビザを申請しにいってるのにスマホをいじりながら、あれがないとかなんとかいって予想以上に時間がかかります。慣れればいいのだけれども、賄賂だとか腐敗といったイメージを抱かせます。ちなみに中国語がはなせないやつは阿呆に見えるらしいです。中国語で言い争えるレベルになれるように精進します。

 

最後に

 ことばについては、日本語が第一言語であることが不利に働きます。感じは読めるので、意味はわかりますが、話しても発音が悪いので通じない。英語もそうです。まずは発音(声調も含め)なんとかしようと試行錯誤中です。

ここまで読んでくださってありがとうございました。

ではではー!

中国に赴任して一週間が経ちました

待ちに待ったネット開通

 やっと開通しました。宿舎につくなり「ネットの調子が悪いからいつになるかわかんない〜」とかいってましたが、ネットがない生活も新鮮でした。ただ情報が取りにくくてイライラしました。

何を書こうか

 所詮、赴任期間は10ヶ月程度です。できることは限られています。院の師匠にいわれたのが、「中国東北部地域の踏破は勿論のこと〜」と、先生らしい言葉からはじまり、「日本製品と中国市場でニーズのマッチング」についても触れられてました。本当はお会いしたかった。(大好きです先生。)

 中国語の習得は当然としながらも、自治体が対海外に対して何ができるのか考える(言語化するもしくは、理論化する)手段として、このブログを書こうと思ってます。もちろん脱線はします。

 まだ、具体的なアクションは起こしていないので、当面は、問題意識やへえ〜そうなんだとおもったことを書こうと思います。 

お土産が意外と重要

 赴任前に、心に残ったのは「お土産文化」。中国語で「礼物(li3wu3)」といいます。日本でもおみやげは渡します。田中信彦さんの著書によれば、相手に対して尊重してますというメッセージだそうです。こう書いていると、当たり前のようですが、どうやら日本とは違う意味を持つようです。

 

マーケット感覚に乏しい自治体

 自分は、ちきりんさんのファンです。ちきりんさんの著書に、自治体職員はマーケット感覚が乏しいと指摘があったのを覚えていて、ずっと心に残っています。さて、この指摘を前提にして、自分に何ができるでしょうか。

 

自治体である必要性について

 地元企業と関わりがあるのですが、あえて自治体が絡む必要ってあるのかしらと疑問に思います。利益が発生すれば合意形成も民間主導でやれるはず。スピード感も絶対自治体なんかが口を挟まない方が早いのではないでしょうか。(このスタンスは直感的です。職場とうまくいかない原因の一つ) 

 

郷に従う必要性に迫られる

 もはや中国は途上国ではない。貧富の差はあるのでしょうが、町中に自分が生涯買えないような高級車がこうも溢れている事実を見せつけられると、この10年の発展具合がわかります。日本では〜すべきとかいう規範重視から、現実的にどれくらいの量が買えるかという現実を重視する中国。「面子」という軸で、中国人に接しないと、なんでこんなことで喧しく喧嘩するのかわからない。違うシステムに入り込んだんだから、システムに合わせないと生きていけません。

 

最後にひとこと

 14億人もの人口がいる訳ですから、限られた利益の分配を巡って、やたら競争意識が高くて落ち着きません。ただ、厳しい競争を生き抜いてきたサービスや商品が流通し、または、選抜された人が行き交っているので便利で心地いい瞬間もあります。洗練されたサービスやら高い教育を受けた人が生き残りをかけています。中には競争の過程で、物量で満たされた人々がいて、高い規範意識を抱く集団がうまれている気がします。(つまり、中国でも規範意識で通じ合える人もいる訳です。)

 ところが、日本人(*本当は日本人とかいう単語を使いたくない人です)の中国人に対するイメージが10年程度ブラッシュアップされていない。過去のイメージを引きずって意思決定をしているケースって多いんじゃないかなという気がしています。

 まだ、1週間程度しか中国にいませんが、日本で様々な規範意識にがんじがらめにされた自分が、どこまで中国に適応できるのか、自分自身興味津々です。

 

読んでいただきありがとうございました。

ではではー

海外にも通用する日本の結婚証明書について

こんにちは

 

リーガルウェディングについて、担当者へヒアリングしたり、現行法制度について調べてみたので、シェアしたいと思います。

 

◉日本の婚姻制度について

 日本では、結婚するとなると、婚姻届を市役所に届け出ます。実は、届出だけで婚姻が成立する国って、珍しいみたいです。

 

たとえば、フランスでは、婚姻届は手続きの始まりにすぎない。以下のようなステップを踏む必要があります。

  1. 役場で届け出た両名に事前面接を実施
  2. 役場の掲示板等に婚姻する旨を掲示(官報に公示みたいなイメージかな)
  3. 双方の家族は、婚姻に対して、異議申し立てできる
  4. 異議申し立てがあれば、大審院に異議申し立ての解除を申し立てなければならない
  5. 指定された期間中に挙式をあげて、晴れて婚姻が成立する

 厳格に法のもとに置かれていますね。だからフランスでは事実婚が多いのかもしれません。

 

◉婚姻の事実(外国→日本)

 日本人が海外で挙式をあげた場合、日本国内で婚姻を有効とするにはどうすればいいでしょう?

法務省のHPより抜粋(http://www.moj.go.jp/MINJI/minji15.html#name3

外国の法律上有効に婚姻が成立し(注),その国が発行する婚姻に関する証書の謄本が交付されている場合(以下,このようにして成立した婚姻を「外国方式の婚姻」といいます。)には,あなたの戸籍に婚姻の事実を記載する必要がありますので,婚姻成立の日から3か月以内に,婚姻に関する証書の謄本(日本語訳の添付が必要です。)を,日本の在外公館に提出するか,本籍地の市役所,区役所又は町村役場に提出又は郵送する必要があります。

 一方,婚姻が成立していない場合に,あらためて日本方式の婚姻(Q1参照)をするためには,市区町村の戸籍届出窓口に婚姻の届出をする必要があります。

 

やはり国の制度によるんですね。

 

◉婚姻の事実(日本→海外)

では、外国人が日本で挙式を挙げた場合、婚姻の証明を対外的に証明するにはどうすれば良いのか。日本の制度に依れば、婚姻届を役所に提出することになります。そして、おそらく婚姻に関する証書の謄本を対外的に有効な形(英訳、中国訳など)で、母国の役所に提出するのでしょう。果たして日本国内で、海外でも通用する証明書が発行できる役所があるのでしょうか。沖縄と軽井沢に事例があるそうです。今後増えてくるでしょうが、いずれにせよ法務局との連携が必要です。

 

以上、リーガルウェディングについてまとめてみました。

 

外国人が挙式をできる結婚式場にする行政手続きについて

とある田舎の地方都市にある結婚式場が、外国人向け、しかも富裕層をターゲットとした事業を展開したいそうで、必要な行政手続きについての相談がありました。

 

直接の担当ではないので、断定はできないけど、「ない」というのが結論です。

そもそも、法律を整備する分野でもない気がします。なんらかのトラブルが頻発するようであれば、登録制度や届出制度を観光庁がつくるのでしょう。

現状は、ウェディング事業者が、業界努力で受け入れ態勢を整えている段階だと思います。

 

次のネット情報は2007年の記述なんですけど、2018年現在とあまり変わりがなさそう。。

「沖縄でのウエディングの場合、香港店で送客し、那覇店で受け入れるサポート体制がとられている。香港店は、現在8名のスタッフで対応、那覇店では、国内外のどのお客様にも対応できるように外国語が話せるスタッフなど配置し、プランナーやアテンダントなど、数人でチームを組み接客にあたる。外国人のお客様に対応する場合は、特に、コミュニケーション力、お客様の文化的背景、挙式についての知識を有する人材が求められるため、継続した人材教育も行われている(引用URL

https://www.yamatogokoro.jp/column__mt/2009/column01/column_01_2.html

 

ともあれ、私の住む田舎の地方都市で、外国人(富裕層向け)のサービスを企画したいという発想がでてくるのは、とても嬉しいです。

 

自分が観光戦略担当者だと仮定して、行政にできることを調べてみました。

 

まず、この記事に注目しました!!

「台湾や香港では日本の結婚証明書を入手するのがステータスとなっている「リーガルウェディング」の人気が高まっているのも理由の一つです。日本でもらった婚姻証明書を台湾や香港の役所へ提出すると日本の日付で受理されるんです。」

(引用URL 

https://bridal-kensaku.com/2017/04/06/外国人の結婚式!日本のリゾート、沖縄が人気急/

 

ほんとかなあ??というのが、はじめの感想です。そもそも結婚証明書とは、公的効力をもたない、挙式のプログラムの中で行われる「結婚証明書のサイン」のことを指すはず。

よく聞く婚姻届は、自治体が戸籍の管理上求めるものなので、日本で挙式しただけ、海外で効力は発揮しないはず。。

 (しかし、記事にあるとおりステータスになるのであれば、例えば、自治体同士の友好協定の範疇で、なんらかの効力をもたせられないかしら。。)

 

この記事から学べることは、いかにステータスを感じてもらえるかという点ですね

 

次に、市場のシェアを確認したいと思います(ざっくりと)

やっぱり、沖縄が人気です。軽井沢も確認してみましたが、外国人が挙式できるような教会は、まだ、3〜4施設程度(約20施設中)だそうで、必ずしも外国語が話せる専任のスタッフがいるという訳でもないそうです。

bridal-kensaku.com

しかも、沖縄には、沖縄リゾートウェディング協会という業界団体があって、協会の事業一覧の中に、外国人の挙式を推進すると書いてあります。会員も沖縄県内の事業者だけではなく、東京に本社を置いているような旅行会社も関与していて、面白そうな企画ができそうです。

www.tabi-wedding.com 

どうしたら田舎の地方都市で結婚式を挙げてもらえるのでしょうね。

こういうときは、基本書を読み返します。

デービッド・アトキンソン著「観光立国論」

https://www.amazon.co.jp/デービッド・アトキンソン-新・観光立国論-デービッド-アトキンソン/dp/4492502750/ref=sr_1_3?s=books&ie=UTF8&qid=1537001154&sr=1-3&refinements=p_27%3Aデービッド+アトキンソン

 

「PR視点のインバウンド戦略」(電通パブリックリレーションズ)

https://www.amazon.co.jp/PR視点のインバウンド戦略—訪日中国人の興味は「爆買い」から「体験」、「都市」から「地方」へ-電通パブリックリレーションズ/dp/4883353761/ref=sr_1_1?s=books&ie=UTF8&qid=1537001352&sr=1-1&keywords=PR視点のインバウンド戦略

 

本1冊で、10本くらいブログ記事がかけるような内容です。まあ、小一時間で政策が立案できるんだったら、だれも苦労しませんよね。

 

あとは、行政にできるのは観光庁や関係官庁の施策に載せることだけです。

 

 

あまり関係ありませんが、旅行業を営むには登録制度があります。この辺を相談があった方に伝えてみて、どうゆうリアクションをとられるのかによって、今後の対応を決めたいなあと思います。

 

ではではー!

海外の大学院への小径①

こんにちはー!

kJといいます。大学院に留学するまでの記録としてブログに綴ると決めました。

 

この制度を利用して留学します。

2019年度海外留学支援制度(大学院学位取得型) - JASSO

 

予算次第ですが、多くて90名前後とみていいでしょう。修士号よりも博士号取得希望者を多く採用していますね。国際競争力を高めるのが、政策目標ですから当然ですね。

*過去の採用実績

https://www.jasso.go.jp/ryugaku/tantosha/study_a/long_term_h/__icsFiles/afieldfile/2018/02/28/daigakuin2018_joukyou.pdf

 

募集要項をみていると、

「仕事を退職しなければならない」とあります。

 

やはり、仕事を退職するには、勇気がいりますよね。悩みがちなで優柔不断な自分からすると、決断は容易でない気がします。

 

あと、

「留学先大学での取得予定の学位が、取得済み学位と同分野かつ同レベルでない者」

という条件もあるんですね。

学位だから、専攻したい分野は決めれる訳です。

専門職大学院の学位があるので、それ以外の学位であればいいわけだ。

 

というか、やはり英語ですよね。

「応募締切日から過去2年以内に受験した英語能力試験の得点が、TOEFLの得

点がPBT(Paper-Based-Test) 600点、iBT(internet-Based-Test) 100点、又はIELTS

7.0(Academic Module)以上の水準を満たす者」

 

600点なんて取れるんだろうか。。。

 

 

提出書類には、

経歴書(様式2-2)及び代表的論文の抜粋」

が求められていますね。

 

投稿論文かいてみますかね。

 

ではではー!

 

才能のない自分に贈る英語学習法②

「英語を話せるようになるためには、英語を話さないといけない」

という当たり前のプロセスを忘れがちです。

 

日本という国では、

「読む→聞く→書く→話す」というプロセスを採用していますが、

「話す→聞く→書く→読む」というプロセスが正しいと思います。

 

後者のプロセスは、まさにネイティヴが学ぶ方法と一緒ですね。

巷では、「ネイティヴのように学ぶ学習法」も一般的な学習方法の一つです。

 

ただし、工夫しなければいけないポイントが3つあります。

 

①外国語で発話した音をフィードバックできる仕組みを作ること

②長続きする学習方法を取り入れること(勝間さん曰く、歯磨きを磨く感覚)

③定期的に海外に旅行すること

 

では、具体的にそれぞれ見ていきましょう。

①どんな外国語も発音が基本となっています。発音が出来ない状態で羅列された文字を「読む」を繰り返すと、話すために「暗記」がメインになってきます。

暗記が苦手なkJはこの負のループに16年間はまっていました。

 まずは、当たり前のように正しい発音ができるようになる必要があります。

 

✳︎kJの意見

日本では、英語をネイティブに近づけた発音を使うと笑われる風潮がありますが、大っ嫌いです。

 

 練習方法)

 お手本の音源と録音機能のある製品のみ

 1録音スタート 

 2お手本の音源を流す

 3お手本を真似て発音する

 4録音ストップ

 5聞いてみる

 ひたすら1から5を繰り返す。

 

これだけです。すごいシンプルじゃないですか?

 

とりあえず今日はここまで。

 

ではではー!

人口減少に歯止めがかからない

鳥取県は人口が全国で最も少ない都道府県だ。現状をまずは公表されている統計から数字をおさえてみると、

 

平成30年7月1日時点で、

○推計人口
・総人口は、 560,930人で、前年同月に比べ減少 (▲4,896人、▲0.87%)

 

○推計世帯 ・総世帯数は、

218,998世帯で、前年同月に比べ増加 ( 528世帯、 0.24%)

 

1年で約5千の人口が減少している。

だから、毎月約410人程度減少しているわけだ。

増加に転じるためには、転入者や新たなベイビーを合わせて、毎月410人程度いればいい。

(10年後には、5万人減少している計算になりますね。)

(人口は減少しているけども、世帯が増加しているのが気になりますが、ここに大した発見はない気がします。)

 

県内人口というのは、あくまでも定住者を総数を指すから、観光客やビジネスでの来訪者は含まれていない。

 

kJは、もっと世界的な人口の流動性に着目した方がいいと考えます。というのは、家ってそもそも必要かな?と最近疑問思うから。(住宅ローンを背負いたくないって理由もあるけど、生まれ育った環境に何一つ疑問を持たないこどもではなかった)みんな他に住み良い国や地域があるってよく知るようになって、移動手段も安価になって、移住先で生きていける糧をみつけたら、、

 

もし自分が、世界で働く場所を選ばないスキルを持っていたとしたら、税制、気候、治安とか、住んでみたい地域に移住すると思う。

 

ともあれ、地域によっては、「街をたたむ」準備を始めた方がいい。

住んでいる私たちにとって重要なのは、公共サービスが維持できなくなるラインがどこなのか、予想することだ。こんな数字は絶対に公表されないから、自分で算出するしかないね。

(鳥取県の人口が45万人を切った場合、公共サービスが維持できなくなったと仮定したりしなかったり。)

 

私たちができるのは、リスクヘッジだけだ。

先を見越して、次に住む街を決めておくとか。。